SRUは安全回路の「要石」

SRU (Safety Relay Unit) とは

 SRU (Safety Relay Unit) は、機械装置の安全機能を果たすために用いられ、所定の信頼性が保証された安全コンポーネントです。信号の伝達は機械的な機構で構成されており、オン信号はエネルギーを高く、オフ信号はエネルギーを小さくするという基本的な安全原則が採用されています。また、電気回路の切断・短絡や電気接点の溶着など電気的な障害に対して、安全機能が喪失しない機構が設けられています。

 そのため、SRU (Safety Relay Unit) は、安全機能を制御するための安全回路に採用されています。特に、機械装置の運転許可の元栓となる運転準備オン/オフ(非常停止)の信号伝達と、モーターやシリンダーなど機械アクチュエータを駆動させる動力供給を制御する信号伝達を確かなものにしています。

 最近は安全回路で適用可能なセーフティコントローラが実用化されていますが、安全確認型システムを制御で構成するためには、安価で確実なSRU (Safety Relay Unit) が安全回路の重要な構成品であることは変わりはありません。

 どのような機械装置であっても、最低1個は採用されているSRU (Safety Relay Unit) は、まさに安全回路の要石といえるでしょう。まだ、採用されていない機械装置がある場合には、各メーカーから販売されているSRU (Safety Relay Unit) を比較し、その機械装置に適するものを使用して、安全回路を構成してください。

販売されているハードウェア構成のSRU (Safety Relay Unit)

アイテム タイプ パフォーマンス (Cat PL SIL)

オムロン
G9SA-301 標準型 Cat4 PLe SIL3
G9SA-321 時限型 Cat4 PLe SIL3

アイデック
HR5S-C2B 標準型 Cat2 PLd
HR5S-C2D 時限型 Cat2 PLd

日本制禦機器
DPD-101 標準型 Cat4 PLe
DTE-110 時限型 Cat3 PLd

フェニックス・コンタクト
PSR-ESM4 標準型 Cat4 PLe SIL3
PSR-ESD-T 時限型 Cat4 PLe SIL3

富士電機/シュナイダー・エレクトリック
XPS AF 標準型 Cat4 PLe SIL3
XPD AVX 時限型 Cat4 PLe SIL3

ジック
UE43-2MF 標準型 Cat4 PLe SIL3
UR44-3SL 時限型 Cat4 PLe SIL3

ロックウェル・オートメーション/ガードマスター
440R-22R2 標準型 Cat4 PLe SIL3
440R-EM4R2 時限型 Cat4 PLe SIL3

シュメアザール
SRB301ST 標準型 Cat4 PLe SIL3
SRB211AN 時限型 Cat4 PLe SIL3

ライン精機/コミトロニックBTI
SMI-301 標準型 Cat4 PLe SIL3
                      

オムロンのG9SAは、日本国内で最も使われています。

日本制禦機器のDPD/DPEは、特定の大手企業で使われています。

アイデックのHR5Sは、低リスクの機械装置に使われています。

フェニックス・コンタクトなどの製品にはモジュラー型があり、大規模な安全回路で使われています。

商品情報は2025年4月現在

実践診断(Diagnosis of Practice for Applied Devisals)

 リスク低減を行うためには、機械装置に安全機能を働かせることが必要ですが、それを果たすためには、危険源や危険状態に合わせて安全コンポーネントを選択することが必要です。中でも、安全機能を制御する安全回路を構成するためには、電気回路の適切な位置に適切な接続でSRU (Safety Relay Unit) が配置されていなければなりません。また、要求されている安全性の水準に合わせて、安全機能の信頼性を確保することが必要です。

 SPUS 有用安全考房の実践診断は、安全確認型の安全原則で安全機能が働くようになっているかどうか、機械的・電気制御的な要素と構成を専門的に確認します。さらに、設計の詳細については仕様書や設計図を十分に検査すること、誰からも認められる有効性や正当性の高い実践診断としています。

 なお、安全確認型の安全原則に基づく安全回路を構成するためには、上表に示すハードウェア構成のSRU (Safety Relay Unit) を選択することが必要です。ハードウェア構成ではないセーフティコントローラやPLC (Programmable Logic Controller) では対応できません。

 

2025年05月01日